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講座内容
経理担当者からリーダー以上の経理責任者としてステップアップを目指す方にとって、習得しておきたい「財務分析スキル」。
財務分析のスキルの習得にあたって、さまざまな書籍やセミナーなどの教材が提供されておりますが、多くはモデル会社や実在する他社の財務諸表(決算書)を使って解説されているケースがほとんどです。そのため、学んだ知識を活用して、いざ、自社の経営状況を分析しようと取り組んでも、知識と実務にギャップを感じ、「改善策を立てるところまで進まなかった」「現状の実務が忙しく、自社の財務分析をするまでに至らなかった」といった方も多いのではないでしょうか。
このセミナーでは、この知識と実務のギャップを最短で埋めることを目的に、自社の決算書を使ってその場で経営改善策を考えていただきます。自社の決算書をさまざまな角度から読み解き、改善策を練ることで、自社の経営状況の改善ヒントの発見につながるだけでなく、実務に直結する「財務分析スキル」の習得を目指します。
自社の決算書から経営状況を分析し、経営者に的確な提言・助言をしたい実務担当者はもちろん、財務分析スキルを身につけ、キャリアアップしたいとう経理担当者まで広くおススメできるセミナーです。
※2021年7月に開催した講義内容を収録した動画講座です。
【視聴期間】
注文完了日より90日
【エージェントサービス登録済の方】
受講料:15,000円(税込)から10%OFF
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カリキュラム
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1. 損益計算書はこう読む!
(1)損益計算書に登場する5つの利益
(2)増収と減収、増益と減益
(3)売上原価率・売上総利益率をみてみよう
(4)わずか10%の値引きでも多大な影響?
(5)営業利益率・経常利益率をみてみよう
(6)利益が出るとどんな税金がかかる?
(7)利益の何%が税金になっているか?
(8)自社分析:自社の損益計算書はどうか、みてみよう
2. 損益清算書をさらに分析し、改善策を考える
(1)経営目標指数としての1人あたり月間経常利益
(2)金利の負担はどれくらいか?
①正味支払金利を計算してみよう
②正味支払金利は適正か?
③正味支払金利の改善策を考える
(3)自社分析:自社の損益計算書を実際に分析してみよう
3.貸借対照表はこう読む!
(1)流動・固定資産、流動・固定負債とは
(2)はたして資産?繰延資産とは
(3)一番難解な純資産の部を理解する
(4)自己資本を充実させる2つの方法
(5)自社分析:自社の貸借対照表はどうか、みてみよう
4.貸借対照表をさらに分析し、改善策を考える
(1)自己資本比率を計算してみよう
(2)返済能力は十分か、計算してみよう
①流動比率
②当座比率
(3)設備投資は適正か、計算してみよう
①自己資本対固定資産比率
②固定長期適合率
(4)自社分析:自社の貸借対照表を実際に分析してみよう
5.重要な損益分岐点分析を理解し、経営計画につなげる
(1)損益分岐点とは — 変動費・固定費を理解
(2)損益分岐点売上高を計算してみよう
(3)会社の安全性 — 安全余裕率・安全余裕額
(4)ケース・スタディ
①新規出店で固定費が増大した場合、損益分岐点売上高はどの程度増加する?
②年収500万円の従業員を採用、社員はいくらの売上で損益トントンか?
③売上高が減少した。固定費をどの程度削減しなければならないか
(5)自社分析:自社の損益分岐点売上高を計算してみよう
受講対象者
・自社の経営状況における改善策をのヒント見つけたい方
・学んだ財務分析の知識を用いて、自社の分析を行いたい方
・財務分析スキルを武器に、キャリアアップを目指す方
受講料
視聴時間
注意事項
講座提供元
麻布ブレインズ・スクール
講座の内容についてのご質問は、下記までお問合せください。
受付フォーム: https://www.azabu-brains.co.jp/support/
講師プロフィール
麻布ブレインズ・スクール
代表 税理士 松田修
昭和61年、税理士試験合格。村田簿記学校講師(法人税法・簿記論担当)として活躍後、辻会計事務所(現 辻・本郷税理士法人)入所。数多くの企業の会計・税務業務や経営相談などを経験し、独立。現在、税理士 松田会計事務所所長、簿記・税務の専門スクール「麻布ブレインズ・スクール」の代表を務めるほか、各種実務セミナー講師としても活躍中。丁寧でわかりやすい解説はもちろんのこと、実務で役立つ事例解説が評判で、受講者から絶大な人気を誇っている。
【主著】
「はじめてわかった決算書―プロのコツ」「勝つ会社―プロのコツ」「資金繰り改善とキャッシュフロー計算書作成ここがポイント!」「Q&Aで基礎からわかる固定資産をめぐる会計と税務」「会社のお金がとぎれない!社長の現ナマ経営」「いまこそ再認識!資金繰りとキャッシュフロー(税務研究会)」「最新よくわかる決算書の鉄則と読み方(秀和システム)」「Q&A 税務知識のポイント第4版(清文社)」など多数。